アルバイト・パートの教育で業績も向上？「従業員満足度」を上げるためには

＜待遇・条件だけでは職場への満足度が上がらない時代＞

近年、「従業員満足度」という考えを重視する企業が増えています。
従業員満足度は「ES(Employee Satisfaction)」とも呼ばれ、スタッフが企業や店舗で働くことの満足度を高めることで、個人だけでなく企業全体の業績を向上させることが可能になるという考えのことです。
従来、日本では「顧客満足度」という考えが重要視されていた面もありますが、従業員満足度を向上させることで、スタッフが対外的にもモチベーション高く仕事に取り組むことができるので、結果的に顧客満足度も向上することが多くなります。
そんな中、ここ数年の間でアルバイト・パートはもちろん、契約社員、正社員、派遣社員の仕事に対する満足度が低下しているというデータがあります。
飲食店や物販店を中心に、現場で中心となって活躍するアルバイト・パートを含めたスタッフの従業員満足度が低下すると、先々の事業展開にブレーキをかけることに繋がってしまうのです。


では、どうすればスタッフの従業員満足度を上げることができるのでしょうか？
従業員満足度を上げるには、待遇改善や福利厚生の充実、職場環境改善など様々な手段がありますが、今回はスタッフの育成・教育面でどのようにして従業員満足度を上げられるかをご紹介していきます。
「アルバイト・パートの教育」によって満足度が向上する理由は、教育を受けることが「自らの能力の向上」や「やりがい（権限）の提供」に繋がるからです。
単に給与を上げたり、勤務シフトを調整するよりも「成長している」「自分は職場で必要とされている」という心理が仕事に前向きに取り組める風土を醸成してくれます。
スタッフのスキルアップを目指す意味でも、やりがいの部分でも、教育は大変重要な要素になっています。


＜スタッフ教育のコミュニケーションのポイント＞

アルバイト・パートに限らず、人にはそれぞれタイプがあり、仕事をする上でのタイプを「ソーシャルスタイル」という4つのカテゴリーに分けることができます。
各タイプの属性に合わせた指示や接し方がコミュニケーションの基本。
スタッフから不満が出るのは、タイプに応じた接し方をせず、全員に対して同じ接し方や発言をしている可能性が考えられます。
個別のコミュニケーションを心がけることに加えて、業務の習熟度に合わせて権限を移譲することもオススメです。
仕事への理解や責任感が芽生え、経験に裏打ちされた自信がつき、おのずと成長していくでしょう。
まずは小さいことからでも、過度に口を出さずに任せてみましょう。その上で、明確な評価制度を設定することも重要です。
どんな条件を満たせばポジションが上がるか、給与が上がるか。それを全スタッフが理解している環境がモチベーションの向上に寄与します。


＜学習環境を提供し、定着率アップや業績向上につながった事例のご紹介＞

ここからは、具体的な教育の事例をご紹介します。
教育といっても、どんなことをすればいいの？というご担当者様もいらっしゃるかと思いますので、事例をご参考にしていただければ幸いです。

■CASE1　スキルアップで顧客満足度アップ。そしてリピート率・定着率向上にもつながった事例
・専門チームによる従業員にあわせた研修・試験・昇給を行う制度を策定
・初級、中級、上級、特殊の4種類、計20ライセンスを設定
「周囲の方からもびっくりされるほどコミュニケーションをとることが好きになった」
「自分の接客や立ち振る舞いに気を遣うようになった」などという声があがり、
結果新規顧客のリピート率アップ&アルバイト定着率向上・早期離職の抑止につながりました。

■CASE2　学生アルバイトが意欲向上！離職率20％ダウンした事例
・主体性を促す「マインドセット研修」や毎月10種類ほどの研修を実施。
・選ばれた店舗が参加できる「表彰イベント」での成功事例を発表
・自発的に開催されるリーダー研修の実施
・アルバイトの卒業式として、年1回、退職する従業員から感謝を伝える会の開催
「アルバイトでありながら経営者としての店舗運営を学ぶことができる」
「仕事に対する責任感が強くなり、店をよりよくするには何が必要か運営的な視点で考えるようになった」
などの声があがり、結果既存店の離職数が大幅ダウンし、現場におけるオペレーションレベルが上昇しました。


＜リスクを抑えて売上が拡大。さらにはコスト削減も！＞

教育を通じて、アルバイト・パートの1人ひとりが前向きに仕事に取り組むことは、定着率の向上を促し、採用にかける金銭的・時間的なコストを最小限に圧縮することができます。
時間を切り売りするような働き方を良しとするのではなく、適性な労働環境と教育を通じて、そこで働くことを社会貢献や自己成長の場だと認識してもらうこと。
そんなゴールを見据えてスタッフの教育に取り組むことが求められている時代です。

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