【離職防止特集】新入社員や若手社員の離職・定着にお悩みはないですか？

近年では、新入社員の3人に1人が3年以内に辞めると言われています。せっかく時間や労力をかけて採用した人材でも、3割程度が3年以内に辞めてしまうと、企業としてはまた費用をかけ、時間を費やして採用活動を行わなければなりません。

離職者数を0にすることはできなくても、0に近づけられるよう制度や仕組みを整えることは重要になっていると感じます。

今回は、なぜ社員が辞めてしまうのか、そしてそれを防ぐにはどのようにすればいいのか、弊社のサービス内容も交えてお伝えしたいと思います。

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近年の離職の状況

厚生労働省の調査結果によると、令和3年1月～6月までの離職者数は約417万人とされています。

20代～40代の年代別の離職理由のうち、最も割合が高かった項目は以下の通りです。※その他は除く。


出典：令和3年上半期雇用動向調査結果の概況　厚生労働省

20代前半については、人間関係が原因で止めてしまう率が最も高いです。中堅層になるにつれ、労働環境が理由になるケースが多いようです。

若手という観点で見ると、慣れない社会人生活の始まりとともに、幅広い年代の人と関わりを持つことに不慣れな点も原因として考えられます。

また、近年では在宅勤務やオンライン環境の普及などによって社員同士のコミュニケーション機会の減少し、人間関係の問題が発生することも少なくありません。

では、上記のような問題はどのように解決すればいいのでしょうか？

離職防止の打ち手

◆ 相互理解を深める

離職原因の上位である人間関係をよくするためには、まずはお互いをよく知ることが大切です。お互いの性格を知らないと意思疎通が上手くいかないばかりか、ミスコミュニケーションが発生してしまいます。

また上司と部下の関係性では、部下をよく知らない中でマネジメントをきかせることはとても困難です。



そこで行うべきは従業員1人1人がどのような「性格・志向」「価値観」「考え方」を持っているか詳しく調査し、まずは把握していくことが大切です。

例えば、部下の特長として「真面目に目の前の仕事に取り組む」という強みや、「新しいものを１から作り出すのは苦手」といった弱みがわかれば、それを参考に部下育成に活かしていくことも可能です。

個人調査結果をもとに、部下の特性をより詳しく理解したり、マネジメントの仕方を見直していくことで、コミュニケーションを円滑に進めることに繋げられます。さらにどのようなタイプの方の離職が発生しているのか離職者分析をすることで今後の採用の参考に活かしたり、人材配置など様々な場面でデータを活かすこともできます。

◆ 組織エンゲージメントを理解する

40～44歳で離職理由の上位に位置している、能力・個性を活かすことができない原因としては、組織風土に何らかの問題のあるケースがあります。

解決策としては、従業員が自分らしく働けているか、前向きに働けているのかといった組織エンゲージメントを測定することで、貴社の組織風土が今どのような状況か調べることができます。



組織サーベイを通じて、まずは従業員の理解をし、自社の問題を可視化することが大事になります。

弊社サービスのご紹介

離職防止に繋がるサービスについて弊社では下記をご用意しております。ご興味あればぜひお気軽にお問い合わせください。

◆ パーソナル診断

WEBアンケートを用いて社員の特長を９タイプに分けて診断します。さらに、強みや弱み、得意な仕事や苦手な仕事、性格的な特長からリーダーシップの取り方まで、個人ごとに細かく分析することができます。

診断結果を活かして、メンバー同士の相互理解につなげたりメンバーマネジメントに活かすなど、離職に繋がる人間関係の悩み解決に活用できます。また、結果をもとに活躍人材を定義したり採用活動に活かすなど、一度測定すれば人事における様々な分野でご活用いただけます。

料金

1名あたり4,000円（税抜）
※導入人数：1名～

◆ 組織エンゲージメント調査

弊社が取り扱うエンゲージメント調査では、離職原因の1つであるエンゲージメントをスコアで可視化できます。支社ごとや事業部ごとで分析することで組織傾向と改善すべき項目を把握でき、組織が健全な状態かどうかを定期チェックする観点でご利用いただけます。

５分で回答できる簡単なWEBアンケートで、匿名回答なので安心して本音で回答いただけます。

料金

1名1回あたり980円(税抜)
※導入人数：30名～

弊社サービスの詳細なご案内をご希望の場合は、以下よりお気軽にお問い合わせください。

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まとめ

人材戦略において、採用活動による人材確保と離職防止による人材定着はどちらも重要事項となります。その離職防止の取り組みの第一歩は、従業員の理解だと考えています。

弊社では上記に付随して、人材育成研修も行っており、課題解決に向けた人材配置やチームビルディング、組織開発研修もご提案しております。従業員理解をした上で、より確からしい打ち手を打つことが離職防止だけでなく、新たな人材の採用においても自社の強みとなるでしょう。

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編集・執筆/株式会社アクシアエージェンシー　HRコンサルティング事業部
 

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